2026年11月22日(日)
SEO

「SEOにさよなら」とSalesforceのCEO、「AIは発見を広げる」とGoogle——同じ週に経営層へ届いた正反対のメッセージを、SEO担当者はどう“翻訳”するか

SalesforceのベニオフCEOは11月18日に「Goodbye SEO」と投稿し、AI可視性ツールPalmataを紹介した。だが同社のガイドは「SEOは今も土台」と書く。Googleは「AI検索は購買の旅を広げ、タッチポイントは約3倍」と主張するが、独立調査ではAI要約が出るとクリック率は15%から8%に下がる。正反対に見える2社の主張が「AI面の成果は既存の計測では見えない」という同じ前提に立つことを読み解き、経営層に説明するための4つの準備を示す。

WebTech Journal 編集部

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同じ週に、マーケティング責任者の手元へ正反対の2つのメッセージが届いた。Salesforceのマーク・ベニオフCEOは「Goodbye SEO」と書いた。Googleの広告部門幹部は「AI検索は消費者の旅を縮めない、広げる」と書いた。どちらも、売りたいものがある立場からの発言だ。SEO担当者の仕事は、どちらかに乗ることではない。2つを社内の言葉に“翻訳”し、予算と指標を守ることだ。

ベニオフ氏の「さよなら」と、自社ガイドの「土台」

Search Engine Journalの報道によると、ベニオフ氏は11月18日、Xで「Goodbye SEO」と投稿した。顧客はもう検索せず、ClaudeやChatGPT、Geminiに「どのブランドを買うべきか」を尋ねている。「クリックも、参照元も、アナリティクスには何も残らない」。そう書いたうえで、AI回答での自社の見え方を追跡するツール「Palmata」を紹介した。

ところが、Palmataの製品ページのFAQからリンクされたSalesforce自身のSEO・AEOガイド(9月11日公開)は、SEOは「なくならない」「今も土台だ」と書いている。SEOとAEOは「同じ顧客に向けた2つの可視性のレイヤー」であり、両方の指標を追うべきだという。Aleyda Solis氏は「AI検索はSEOと同じ基礎の多くに依存する」と反論した。Lily Ray氏は「このゴールドラッシュはもう起きた後で、市場は飽和している」と返している。

Googleの「発見は広がる」と、その根拠

Googleの主張は、Search & Commerce担当VPのBrendon Kraham氏がThink with Googleに寄稿した記事にある。AI検索を使う人は購買までに12のタッチポイントを訪れ、使わない人の約3倍だという。Google上では4人に3人が、AI機能のおかげで速く、自信を持って決められたと答えた。そのうえで、汎用的な「Top 10」記事ではなく一次の専門性を示すコンテンツを作り、リードや売上で成果を測れと勧めている。

Search Engine Landのまとめによれば、根拠はGoogleが委託したIpsos調査(2025年12月、25市場、自己申告)だ。反発も大きい。独立調査の数字は逆を向いている。Pew Research Centerの分析では、AI要約が出た検索で従来の結果がクリックされた割合は8%、出ない場合は15%だった。要約内の出典リンクのクリックは1%にとどまる。「12のタッチポイントのうち、Googleの外はいくつか」という疑問も出たが、公開された要約に内訳はない。

2つのメッセージに共通する「測れない」という前提

ここからは筆者の見方だ。2社の主張は正反対に見えるが、同じ前提に立っている。AI検索での露出は、既存の計測では見えないという前提だ。ベニオフ氏はそれを理由にSEOを終わらせ、新しい監視ツールを売る。Googleは「代理指標ではなく売上で測れ」と言いつつ、AI面の成果を切り分けるデータは十分に出していない。Search ConsoleはAI Overviews・AIモードの数字を通常の検索結果と合算しており、AIモードが内部で行う複数の検索もすべては見えない。

つまり、どちらも「測れない部分」を自社の商品で埋めようとしている。Salesforceは監視ツールで、Googleは「Googleを信じて良いものを作れ」という物語で。経営層がどちらか一方を鵜呑みにすると、SEO予算の全面削減か、根拠のない現状維持のどちらかに振れやすい。

一方で、Googleの助言そのものには妥当な部分も多い。Gianluca Fiorelli氏は「最近で最も明快な説明」と評価した。「X vs Y」や「Top 10」記事は今もAI回答で頻繁に言及されるという実務家の反論もあり、リスト記事を一律に捨てる根拠はない。Googleもランキングの変更は発表していない。

経営層に説明するための4つの準備

  1. 「SEOは不要か」を問いにしない:Salesforce自身のガイドが示すとおり、検索とAI回答は同じ顧客への2つの接点として説明する。本誌のHubSpotの事例のように、流入減と売上の関係を自社データで示すのが最も強い
  2. AI可視性ツールの数字を成果と混同しない:「AIが何と言っているか」の監視と、推薦・売上が増えることは別物だ。ツール導入の稟議では、改善と成果をどう結びつけるかを先に決める
  3. 自社で取れるデータを先に固める:Search Console APIの拡張で指名検索の分類が取れるようになった。指名検索の推移と直接流入を並べれば、「AIで知られ、後で指名で来る」経路の兆候を追える
  4. 一次の専門性への投資を説明する:Googleの助言とAI回答の傾向は、汎用記事より固有の知見に有利に働く点で一致している。どの記事を「自社にしか書けない」内容に置き換えるか、棚卸しから始めたい

日本でもAI可視性ツールの営業は増えている。経営層が「SEOはもう古い」という言葉を受け取ったとき、反論の材料が手元にあるか。年内に確かめておきたい。

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