自社名で検索したとき、検索結果の最上段にAIが作った要約が出る。指名検索は「AI Overviewが出にくい領域」と言われてきたが、その前提が崩れつつある。
指名検索のAI Overview表示率は、3か月で12ポイント上昇した
Ahrefsが10月2日に公開した調査は、2026年7〜9月の米国デスクトップのGoogle検索2億3,280万件のクロールを分析したものだ。指名キーワード（9,250万件）でAI Overviewが表示された割合は、7月61.3%、8月65.1%、9月73.3%と推移した。非指名キーワードは73.5%から78.3%への上昇にとどまり、両者の差は12.2ポイントから5ポイントに縮まった。9月29日の単日値は82.91%で、見出しの「83%」はこの日の数字にあたる。
もう一つの調査も同じ方向を指す。Interbrandの世界ブランドランキングから選んだ100ブランドの社名だけを検索したところ、AI Overviewが出たのは7月1日の98件中5件から、9月30日には100件中63件に増えた。63件のうち48件は検索結果の1番目に表示されている。Search Engine Journalのまとめによれば、DemandSphereの日次計測でも9月上旬は26%台だった指名キーワードの出現率が、9月27日に90%を超えた。
引用元はWikipediaとYouTube。公式サイトが主役とは限らない
注目すべきは、AIが何を根拠にブランドを説明しているかだ。ソース一覧を確認できた57件のうち、Wikipediaは71.9%、YouTubeは38.6%、LinkedInは22.8%、Yahoo Financeは15.8%、Facebookは10.5%で引用されていた。競合他社に言及した回答は、全文を確認できた58件中2件（3.4%）にとどまる。
つまり、指名検索で起きているのは「競合に奪われる」より「第三者の情報で自社が説明される」変化だ。YouTubeやLinkedInの引用が公式アカウントのものかは調査では区別されていない。古い製品情報の動画が引用される可能性もある。
数字を読むときの3つの留意点
第一に、これは米国デスクトップのデータで、日本の指名検索で同じ水準かは本調査から言えない。第二に、いずれの調査もクリックへの影響は測っていない。Ahrefsの以前の調査では、AI Overviewがあるとき1位ページのクリック率が58%低かったとされるが、指名検索で同じ影響が出るかは、別途の検証が要る。第三に、ブランドの分類方法が各社で非公開で、100ブランドのパネルは社名のみの検索に限られる。
筆者の見方：次の主戦場は「自社名の回答の正確さ」
考察として、SEO担当者の役割は順位の確保から「自社名に対するAIの説明が正確か」の点検へ広がると筆者は見る。引用の中心がWikipediaやYouTubeなら、そこにある情報の鮮度が事実上の公式情報になる。これは本誌が報じた日本版GEO市場の「どのメディアが引用元になるか」という論点とも直結する。
今週できること
- 自社名・主力商品名を検索し、AI Overviewの文面と引用元を日付つきで保存する（週次）
- Search Consoleの指名クエリフィルタで指名クエリの表示回数・クリック数を追う。Googleの分類のため誤差はある
- Wikipedia、YouTube、LinkedIn、主要プロフィールの記載を点検し、誤りは訂正の手順を確認する
- GA4ではAI Overview経由の訪問は「Organic Search」に入る点をレポート注記に残す
AIが自社を語る場面は、すでに検索結果の最上段にある。何と語られているかを知らないまま運用を続けるのは、リスクが大きい。