来年度の検索広告予算を「今年と同じ額」で組むと、同じクリック数は買えないかもしれない。B2B広告主14社のデータを分析したレポートが、その目安を示した。
事実:同じキーワードで約21%上昇、ただし幅は1〜44%
検索マーケティング会社Grey Matterが公開したレポート「Same Click, Higher Price」は、同社のB2B顧客14社・非指名キーワード1,349語を対象に、2026年4〜9月と前年同期のGoogle広告を比べた。対象は検索キャンペーンのみで、P-MAX、ショッピング、ディスプレイは除外。部分一致のキーワードとクリック数の最大化を使うキャンペーンも除いている。
予算、掲載順位、品質スコアを調整した後でも、同じキーワードのCPCは約21%上昇した。想定される幅は+1%〜+44%と広い。Search Engine Journalの解説によると、調整なしでは29%、支出を加えると22%、順位と品質スコアまで加えて21%になる。
予算との関係も示された。キャンペーンの支出が10%増えるごとに、市場要因とは別に自社のCPCが約1.4%上がり、支出を2倍にすると約11%上がる計算だ。最も極端な例では、非指名の検索予算をほぼ4倍にした広告主の同一キーワードCPCが132%上がった。同じ広告主の指名キーワードは、予算横ばいで約4%増にとどまった。レポートはこれを、コンバージョン数の最大化などの自動入札が、以前は参加しなかった上位掲載や競争の激しい検索・時間帯のオークションに入るためと説明している。
11社で作った価格指数では、非指名の平均CPCは36%上昇した。内訳は市場要因+22ポイント、予算+3、キーワード・マッチタイプ・入札戦略の変更−3、説明できない部分+14だ。
事実:Google全体では「4%」
Alphabetの2026年第3四半期の四半期報告書(10-Q)では、Google検索とその他のプロパティの有料クリック数は前年同期比8%増、クリック単価は4%増だった。ただしこれはクリック起点の収益を総有料クリック数で割った平均で、デバイスや地域、為替、商品構成の影響を受ける。同じキーワードの単価を追ったGrey Matterの数字とは測っているものが違い、互いを裏付けも否定もしない。
異論と限界
レポート自身が限界を明記している。サンプルは1社の顧客14社で、業種・市場・通貨は非公表。最大の支出者を除くと推計は約17%に下がり、幅は−2%〜+40%とゼロを含む。CVRやリード単価のデータはなく、単価上昇が成果の悪化を意味するかは分からない。示しているのは相関であり、因果ではない。
スマート入札の下では、高いCPCが健全なアカウントのサインになりうるという見方もある。Jyll Saskin Gales氏はSEJのコラムで、アカウントはCPAやROASで評価すべきだと論じている。
考察:「予算を足すほど、追加の1クリックは高い」
ここからは筆者の見方だ。注目すべきは21%という数字そのものより、予算増が自社の単価を押し上げる構造が数字で示された点だと考える。自動入札に予算を足すと、追加で得るクリックは平均より高い。アカウント平均のCPAだけで判断すると、増分の効率悪化を見落とす。
本誌がAI Maxの新パラメータで取り上げたように、Googleは拡張マッチやAI経由の配信面を広げている。非指名の単価上昇が配信面の拡大とどう関係するかは、今回のデータからは分からない。ただ、自社データで切り分ける道具は増えている。
日本市場に数字をそのまま当てはめるのは避けたい。円建てのオークションでは業種ごとの競合状況も異なる。それでも「同じキーワードの単価」と「アカウント平均の単価」を分けて見る方法は、どの市場でも使える。
2027年予算を組む前の4つの点検
- 2種類のCPCを並べる:同一キーワードCPCの前年比と、アカウント平均CPCの前年比を比べる。その差が、キーワード・マッチタイプ・入札戦略の変更による影響だ
- 予算は段階的に増やす:各段階で、追加クリックの限界コストを確認してから次に進む
- 上限を先に決める:コンバージョン数の最大化などで予算を大きく増やす前に、追加CVに払える額を決め、目標CPAを設定する
- 単価上昇を織り込む:レポートは年20%程度のCPC上昇を予算に見込むよう勧める。14社のデータに基づく目安だが、横ばい予算ではクリックが減る前提で、オーガニックや指名需要の育成も並行して計画したい